Web3.0とは何であったのか

Web3.0が初期の段階でどのように説明されていたのかをその言葉の初出とされる、Gavin Woodが自身のブログ「Insights Into a Modern World」に投稿した記事「Dapps: What Web 3.0 Looks Like[i]」(2014年4月17日)をサマリーした。

また、web2.0からweb3への移行の価値を、2021年10月7日に投稿されたChris Dixon の「Why Web3 Matters」をテキストに拾った。

Gavinは「Ethereum/イーサリウム」の共同設立者の一人[ii]。Chris DixonはWeb3を牽引する「世界トップの投資家」と呼ばれている。[iii]



[i] https://note.com/bxjp/n/n20d31312dd5d

[ii] bxjp氏のnoteエントリー:https://note.com/bxjp/n/n20d31312dd5d

[iii] フォーブスジャパン, Web3を牽引する「世界トップの投資家」クリス・ディクソンの夢,2022/04/29,https://forbesjapan.com/articles/detail/47213

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日本の広告費2018年(2008年との比較つき)

電通発表の「2018年日本の広告費」では、今年はインターネット広告費のなかに「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」という項目が追加されました。
この項目の定義は新聞社を例に取ると「新聞社が主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費 ※新聞広告費には含まれない」とあり、以下雑誌、ラジオ、テレビとも同じ定義です。

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安室奈美恵の引退前最後のファッション・キャンペーン「Namie Amuro x H&M」第二弾が決定!今回は中国、韓国も巻き込みアジア約600店舗に拡大

J-POP界の歌姫、安室奈美恵さんの引退カウントダウンが始まり安室旋風が巻き起こる中、8月21日(火)、彼女がキャンペーン・アンバサダーを務める「Namie Amuro x H&M」が発売されることになりました。
H&Mからの熱烈なラブコールを込めた手紙を送ることから今春に実現したこのキャンペーン。
第2弾となる今回は、H&Mから彼女に感謝の気持ちを届けたいという想いから企画された、安室奈美恵さん引退前最後のファッション・キャンペーンです。

詳細は、こちら(H&Mサイト)

日本の広告費2017年(2006年からの分析つき)

電通から恒例の日本の広告費が発表されました。

電波・新聞・雑誌・ネットを合わせた新マス四媒体のシェアを円グラフにしました。

web電通報の「「2017年 日本の広告費」解説」にプロモーションメディアを含んだシェアグラフが開示されていますが、インタ
ーネット広告費を運用型・予約型・制作の小分類に分けていないのが不可解です。

当方のシェアグラフは、ネット広告費は、制作費を抜いております。2017年日本の広告.jpg

これで見えるのは、運用型ネット広告媒体対比が新聞広告を抜いたこと。

ネット広告がいよいよテレビ広告の規模をうかがうようになってきたことです。

もう一つ、昨年と今年の各媒体の増減金額をグラフにしたのが下です。

媒体ごと増減.jpg

一目瞭然なのですが、2017年はネット広告とラジオのみが前年比プラスで、他の落ち込みをネット広告がカバーして全体を押し上げています。

2006年分から、私がblogで掲載してきました年々の日本の広告費の一覧(一部飛んでますが)と、それぞれの年を象徴する一節を並べます。2012年から6年連続で前年実績を上回ったのですが、その市場拡大のなかで、市場構造がすっかりと変わったことが理解できると思います。

日本の広告費 2006年

マス4媒体の減額分をインターネットが補ってお釣あり、といったところだが、ネット広告は踊り場感が見受けられる。

日本の広告費 2008年

総広告費は5年ぶりに減少。要するに、ネット広告が伸びたって、テレビの落ちすらカバーできないということ。

日本の広告費 2009年

新聞広告市場がネット広告市場を"下回った"。この2年間で日本の広告市場は 84.3%(15%減)に縮小しているという事実であります。

2010年の日本の広告費

テレビ広告のシェアは 基盤として大きいのですが、新聞と雑誌という「文字メディア」の広告市場の縮小分を、同じく「文字ベースメディア」であるネットメディアが埋め合わせてい るといった状況が見て取れます。

2011年の日本の広告費

ネット広告の市場が拡大するといっても、新聞・テレビ・雑誌の広告市場の縮小を埋め合わす力は(いまのところ)無い様で、マス媒体以外の市場への展開が必要だと考えられます。

「2012年(平成24年)日本の広告費」で見えた広告業界の大変革のきざし。

総額は5年ぶりにプラス。インターネット広告小分類を「運用型広告」と「ディスプレイなど」に設定変更。
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運用型広告とは、膨大なデータを処理するアドテクノロジーを活用したプラットフォームにより、広告の最適化を自動的にもしくは即時的に支援するような広告手法のこと。
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日本の広告費2013

新4マス媒体の時間シェアは、

  • テレビ:48%
  • 新聞:9%
  • 雑誌:5%
  • ネット:39%

となっています。メディア接触に応じて広告媒体のシェアが移っていく、と仮定すれば、ネット広告の市場はテレビ並みになっていってもおかしくないと、言えるのではないでしょうか。


2015年の日本の広告宣伝費で見えてきたパラダイムシフト

新聞、雑誌、地上波テレビといった、広告掲出場所が決まっているいわゆる「枠売り」の広告媒体販売モデルは、読者・視聴者の質を選ぶいわゆる「オーディエンス・ターゲット売り」へとその形を変えようとしていると理解できます。これが、枠から人へのパラダイムシフトなのです。

ハイ・コンテクスト・メディア、ロー・コンテクスト・メディアと情報量

コンテクストとは,コミュニケーション行動を取り巻くその場の状況や,その場を取り巻く社会的,政治的,歴史的な背景のことをいい,前者は状況のコンテクスト(context of situation),後者は文化のコンテクスト(context of culture)と呼ばれている。

末田清子・福田浩子『コミュニケーション学-その展望と視点-(増補版)』松柏社,2011,p.130
http://www.shohakusha.com/detail.php?id=a9784775401774

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2015年の日本の広告宣伝費で見えてきたパラダイムシフト

2016年2月23日に電通が2015年の日本の広告費を発表しましたので例年に準じてあげることにします。

日本経済の低成長が続く中、広告宣伝費も数年前の縮小期を脱して少しずつ成長を続けています。しかし、媒体毎の売り上げ規模を見ると、着実に、確実に、パラダイムシフトが起こっているのが見えてくるのです。

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PESOモデルとは何か、それによりメディア戦略はどう変わるのか

PESO modelによるメディアの理解

Gini Dietrichは、blogエントリー「PR Pros Must Embrace the PESO Model[1]」においてメディアを4分類し、それぞれを下記のように定義している。

Paid Media

このケースにおけるペイド・メディアは、おっきくて、すてきなコマーシャルや、ハイクリエイティブな印刷広告のことを指すのではありません。反対に、PR業務に対するペイド・メディアはソーシャルメディア広告や、スポンサードコンテンツ広告やe-mailマーケティングのことを指します。

Earned Media

アーンド・メディアは、パブリシティとかメディアリレーションとして理解されているものです。貴社名を印刷してもらうとか、新聞や専門誌に貴社について書いてもらうことです。それは、お昼のニュースであなたの製品に関しての話題となって目に触れます。これは、PR業界が一般に知ってもらえる、数少ない具体例一つです。

Shared Media

シェア―ドメディアは、ソーシャルメディアとして知られています。それは、とても進化していますが、マーケティングや顧客サービス部門の利用方面へだけ、取り組みが継続されています。まもなく、組織は対内向け・対外向けコミュニケーションの主要情報源としてそれを共有するでしょう。

Owned Media

オウンド・メディアは、またの名をコンテンツとして知られています。それは、貴方自身が所有するものであり、webサイトやブログで展開できるものです。あなたは、メッセージをコントロールするし、貴方のしたいように物語を語ります。

なお、このメディアを4つに分けて捉えることを、3つに分けて捉える「トリプルメディア」になぞらえて、「PESOメディア」とか、「PESO media」と表現することもある。本稿においては、米国で多く使われている「PESO model」という言葉を使用している。

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PR=広報+広告という構造を忘れてはいけない。

「弊社を含めPR業界におけるメディアとの取引は、広告枠を購入するという形ではなく、必要に応じて編集協力費を支払うという商習慣が存在している事は事実であり、弊社もその慣習に従った活動を一部しておりました」

「業界の商習慣に従った正当な事業を行っているから叩かれる筋合いではない」
と、読めますが、業界としては見過ごしていて良いものだろうか。

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「メディアの苦悩(長澤秀行編著)」を読みました。

メディア業界で 禄を食む一人として、これからメディア業界はどのようにして喰っていくかという課題を置いて読むと、第七章での東浩紀氏へのインタビューにおける洞察はその解決へのひとつの方向性を示唆しているものだと理解したことであります。

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日本の広告費2013

インターネット広告:「運用型広告」が急成長 21.6%増に

インターネット広告費は前年比8.1%増の9381億円。内訳は、媒体費が7203億円(同108.7%)、制作費が2178億円(同106.2%)。

媒体費は、13年は前年を上回る伸び率で成長した。そのうち検索連動型広告やDSP/アドエクスチェンジなどの「運用型広告」が4122億円(同121.6%)と高い成長率を示した。

net媒体広告推移.jpg

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2011年の日本の広告宣伝費

ラジオ広告費も従前から上げておりませんのは、市場的にサイズ自体が小さくなり、縮小傾向であるからです。(ラジオ1,247億円、前年比96.0%。)
逆に、地上波完全デジタル化以降のテレビ広告市場を見るために重要と思われる衛星メディア関連広告費は、2010年は前年比110.6%の784億円、2011年は891億円、前年比113.6%となり、3年で125.6%とネット媒体費(14%)より伸び率は高くなっています。

2011マス4媒体.jpg

ちなみに、BS放送は、3年間で137.3%(110.6%、124.2%)と伸びてきています。解説に「巨人戦などプロ野球中継の充実や、紀行番組・時代劇・韓流ドラマなどの地上波テレビと異なるM2・F2以上の視聴者向けの編成強化」とあります。
地上派がただでさえ、M1,F1層の接触低下が進んでいる上にスマホとのダブルディスプレイ接触によるコマーシャルの効果低減が予想されている現在、中高年層という高テレビ接触層へのクラスメディアとしてBSテレビは価値を高めていくと、考えられます。視聴率を含めた、市場環境の整備が求められます。

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世代別のメディア接触状況を見る。

2011年6月15日に発表になった、博報堂DYメディア、「メディア定点調査2011」から、男女、世代間のメディア接触を比較するために、各メディア種類ごとの総メディア接触時間に対する割合(占有度)を表にしてみたのが下のものです。


media.jpg

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日本広報学会第55 回広報塾聴講メモ

テーマ:「震災とソーシャルメディア~明らかとなった可能性と限界~」
日場所:5 月25 日(水) 日本プレスセンター
講 師:藤代裕之(ジャーナリスト/学習院大学非常勤講師/内閣府震災ボランティア連携室)

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インターネットの次のフェーズ:3層構造システムと情報環境

3層構造システムは、「プレゼンテーション層」(ユーザインターフェース)、「アプリケーション層」(ビジネスロジック)、「データ層」(データベース)の 3つの階層に分けてコンピュータシステムを構成する技術で、webシステムが一般的になった、1990年代後半に一般化されたコンピュータ利用技術です。

3層構造システムの発展は、インターネットの普及と表裏一体であることは、言うまでもないのですが、広く社会に対するインターネットのインパクトをそのフェーズに沿って説明するのに使えるのではないかと、考察を試みることにします。

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マクドナルドがクーポン20万枚さばいたらしい。

グルーポンで、全国マクドナルド『カード500円分(利用期限なし)』を100円で売りに出して20万枚申込があったという。ちなみに当初10万枚限定で追加したらしいけれど。

これは、まさに広告媒体としてのフラッシュマーケティングの正しい使い方だと思う。

さて、その効果を考えてみます。

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2010年の日本の広告費

2011年2月22日に電通が2010年の日本の広告費を発表しましたので例年に準じてあげることにします。

2010年のメディア別広告市場(電通発表値抜粋:単位億円)
前年比
全体 58,427 98.7% -795
新聞 6,396 94.9% -343
テレビ 17,321 101.1% 182
雑誌 2,733 90.1% -301
ネット媒体費 6,077 111.5% 629
ネットのうちディスプレイなど 4,042 108.1% 304
    ネットのうちPCリスティング 2,035 119.0% 325

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2011年初に、広告業界を考える。

【広告業界の事業環境】

メディアの大変革と、生活・消費構造の激変の日本において、従前にないマーケティン グ活動を多くの企業が始めています。しかし、特にネットマーケティングは、メディア数の爆発こそ収束を見つつも、技術的な変化がひき続いており、旧来の広 告会社が十分に対応しているとはいえません。

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電子書籍は紙の本に比べてどれほど安いのか(速報)

昨日、SONYのリーダー見ました@SONYショールーム梅田。単行本や文庫本のような本の文章を読むのなら、あれで十分ですね。縦書きで文字サイズを変えられて印刷相当の解像度のある文字が出ればいいのだし。
フォントフェイスには、私こだわりのある方ではない(つ~かよくわからん)ので、普通に読める書体でた。
でも、カラーだったり、動画が出たり、インタラクティブだったりしないと"電子書籍"じゃない。
という声が大きんだろうなぁ。それは、「書籍」の「電子化」とは、根本的に違うことなのだけど。

さて、本日2010年12月10日に開店したSONY Reader Store で売られている書籍の値段を紙のそれと比較してみた(金額は、本日時点)

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KYOTO CMEX 2010 角川歴彦講演「クラウド時代とソーシャル化する社会」

「KYOTO CMEX2010Kyoto Cross Media Experience 2010

コンテンツビジネスセミナー 123

第4回

平成22123日(金)
講演 15:0016:30
「クラウド時代とソーシャル化する社会」

株式会社角川グループホールディングス
取締役会長 角川歴彦 氏

この文章は、講演に参加されていたtsuda氏panypony氏のTLを中心にして、構成したものです。筆者は現地に参加していませんでした。

CMEXというセミナーは角川会長が政府に強力に働きかけて実現したもの。CMEXの生みの親、という紹介で講演がスタート。


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例えば有馬温泉あたりの旅館の場合。

有馬温泉は、大阪から見ると「お忍び一泊温泉旅の場所」と相場が決まっている。


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