web2.0以前の世代からすると、web3.0はどうしてもお金先行の胡散臭い感じをするのは否めません。
web2.0側からweb3.0を見るとこういう風に見えていることを、いくつか記述します。
web2.0以前の世代からすると、web3.0はどうしてもお金先行の胡散臭い感じをするのは否めません。
web2.0側からweb3.0を見るとこういう風に見えていることを、いくつか記述します。
Web3(3.0)に関するキーワードはいくつもありますが、重要であろうと思われる項目をいくつか拾ってみました。
Web3.0が初期の段階でどのように説明されていたのかをその言葉の初出とされる、Gavin Woodが自身のブログ「Insights Into a Modern World」に投稿した記事「Dapps: What Web 3.0 Looks Like[i]」(2014年4月17日)をサマリーした。
また、web2.0からweb3への移行の価値を、2021年10月7日に投稿されたChris Dixon の「Why Web3 Matters」をテキストに拾った。
Gavinは「Ethereum/イーサリウム」の共同設立者の一人[ii]。Chris DixonはWeb3を牽引する「世界トップの投資家」と呼ばれている。[iii]
電通発表の「2018年日本の広告費」では、今年はインターネット広告費のなかに「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」という項目が追加されました。
この項目の定義は新聞社を例に取ると「新聞社が主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費 ※新聞広告費には含まれない」とあり、以下雑誌、ラジオ、テレビとも同じ定義です。
J-POP界の歌姫、安室奈美恵さんの引退カウントダウンが始まり安室旋風が巻き起こる中、8月21日(火)、彼女がキャンペーン・アンバサダーを務める「Namie Amuro x H&M」が発売されることになりました。
H&Mからの熱烈なラブコールを込めた手紙を送ることから今春に実現したこのキャンペーン。
第2弾となる今回は、H&Mから彼女に感謝の気持ちを届けたいという想いから企画された、安室奈美恵さん引退前最後のファッション・キャンペーンです。
詳細は、こちら(H&Mサイト)
電通から恒例の日本の広告費が発表されました。
電波・新聞・雑誌・ネットを合わせた新マス四媒体のシェアを円グラフにしました。
web電通報の「「2017年 日本の広告費」解説」にプロモーションメディアを含んだシェアグラフが開示されていますが、インタ
ーネット広告費を運用型・予約型・制作の小分類に分けていないのが不可解です。
当方のシェアグラフは、ネット広告費は、制作費を抜いております。
これで見えるのは、運用型ネット広告媒体対比が新聞広告を抜いたこと。
ネット広告がいよいよテレビ広告の規模をうかがうようになってきたことです。
もう一つ、昨年と今年の各媒体の増減金額をグラフにしたのが下です。
一目瞭然なのですが、2017年はネット広告とラジオのみが前年比プラスで、他の落ち込みをネット広告がカバーして全体を押し上げています。
2006年分から、私がblogで掲載してきました年々の日本の広告費の一覧(一部飛んでますが)と、それぞれの年を象徴する一節を並べます。2012年から6年連続で前年実績を上回ったのですが、その市場拡大のなかで、市場構造がすっかりと変わったことが理解できると思います。
マス4媒体の減額分をインターネットが補ってお釣あり、といったところだが、ネット広告は踊り場感が見受けられる。
総広告費は5年ぶりに減少。要するに、ネット広告が伸びたって、テレビの落ちすらカバーできないということ。
新聞広告市場がネット広告市場を"下回った"。この2年間で日本の広告市場は 84.3%(15%減)に縮小しているという事実であります。
テレビ広告のシェアは 基盤として大きいのですが、新聞と雑誌という「文字メディア」の広告市場の縮小分を、同じく「文字ベースメディア」であるネットメディアが埋め合わせてい るといった状況が見て取れます。
ネット広告の市場が拡大するといっても、新聞・テレビ・雑誌の広告市場の縮小を埋め合わす力は(いまのところ)無い様で、マス媒体以外の市場への展開が必要だと考えられます。
総額は5年ぶりにプラス。インターネット広告小分類を「運用型広告」と「ディスプレイなど」に設定変更。
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運用型広告とは、膨大なデータを処理するアドテクノロジーを活用したプラットフォームにより、広告の最適化を自動的にもしくは即時的に支援するような広告手法のこと。
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新4マス媒体の時間シェアは、
となっています。メディア接触に応じて広告媒体のシェアが移っていく、と仮定すれば、ネット広告の市場はテレビ並みになっていってもおかしくないと、言えるのではないでしょうか。
新聞、雑誌、地上波テレビといった、広告掲出場所が決まっているいわゆる「枠売り」の広告媒体販売モデルは、読者・視聴者の質を選ぶいわゆる「オーディエンス・ターゲット売り」へとその形を変えようとしていると理解できます。これが、枠から人へのパラダイムシフトなのです。
コンテクストとは,コミュニケーション行動を取り巻くその場の状況や,その場を取り巻く社会的,政治的,歴史的な背景のことをいい,前者は状況のコンテクスト(context of situation),後者は文化のコンテクスト(context of culture)と呼ばれている。
末田清子・福田浩子『コミュニケーション学-その展望と視点-(増補版)』松柏社,2011,p.130
http://www.shohakusha.com/detail.php?id=a9784775401774
2016年2月23日に電通が2015年の日本の広告費を発表しましたので例年に準じてあげることにします。
日本経済の低成長が続く中、広告宣伝費も数年前の縮小期を脱して少しずつ成長を続けています。しかし、媒体毎の売り上げ規模を見ると、着実に、確実に、パラダイムシフトが起こっているのが見えてくるのです。
Gini Dietrichは、blogエントリー「PR Pros Must Embrace the PESO Model[1]」においてメディアを4分類し、それぞれを下記のように定義している。
Paid Media
このケースにおけるペイド・メディアは、おっきくて、すてきなコマーシャルや、ハイクリエイティブな印刷広告のことを指すのではありません。反対に、PR業務に対するペイド・メディアはソーシャルメディア広告や、スポンサードコンテンツ広告やe-mailマーケティングのことを指します。
Earned Media
アーンド・メディアは、パブリシティとかメディアリレーションとして理解されているものです。貴社名を印刷してもらうとか、新聞や専門誌に貴社について書いてもらうことです。それは、お昼のニュースであなたの製品に関しての話題となって目に触れます。これは、PR業界が一般に知ってもらえる、数少ない具体例一つです。
Shared Media
シェア―ドメディアは、ソーシャルメディアとして知られています。それは、とても進化していますが、マーケティングや顧客サービス部門の利用方面へだけ、取り組みが継続されています。まもなく、組織は対内向け・対外向けコミュニケーションの主要情報源としてそれを共有するでしょう。
Owned Media
オウンド・メディアは、またの名をコンテンツとして知られています。それは、貴方自身が所有するものであり、webサイトやブログで展開できるものです。あなたは、メッセージをコントロールするし、貴方のしたいように物語を語ります。
[1] Gini Dietrich | March 23, 2015 @ SPINSUCKS,http://spinsucks.com/communication/pr-pros-must-embrace-the-peso-model/
「弊社を含めPR業界におけるメディアとの取引は、広告枠を購入
は
「業界の商習慣に従った正当な事業を行っているから叩かれる筋合
と、読めますが、業界としては見過ごしていて良いものだろうか。
メディア業界で 禄を食む一人として、これからメディア業界はどのようにして喰っていくかという課題を置いて読むと、第七章での東浩紀氏へのインタビューにおける洞察はその解決へのひとつの方向性を示唆しているものだと理解したことであります。
インターネット広告費は前年比8.1%増の9381億円。内訳は、媒体費が7203億円(同108.7%)、制作費が2178億円(同106.2%)。
媒体費は、13年は前年を上回る伸び率で成長した。そのうち検索連動型広告やDSP/アドエクスチェンジなどの「運用型広告」が4122億円(同121.6%)と高い成長率を示した。
前年比 |
|||
全体 | 58,427 | 98.7% | -795 |
新聞 | 6,396 | 94.9% | -343 |
テレビ | 17,321 | 101.1% | 182 |
雑誌 | 2,733 | 90.1% | -301 |
ネット媒体費 | 6,077 | 111.5% | 629 |
ネットのうちディスプレイなど | 4,042 | 108.1% | 304 |
ネットのうちPCリスティング | 2,035 | 119.0% | 325 |
「KYOTO CMEX2010(Kyoto Cross Media Experience 2010)
コンテンツビジネスセミナー 12月3日
平成22年12月3日(金)
■講演 15:00~16:30
「クラウド時代とソーシャル化する社会」
株式会社角川グループホールディングス
取締役会長 角川歴彦 氏
この文章は、講演に参加されていたtsuda氏panypony氏のTLを中心にして、構成したものです。筆者は現地に参加していませんでした。
CMEXというセミナーは角川会長が政府に強力に働きかけて実現したもの。CMEXの生みの親、という紹介で講演がスタート。