日本の広告費2018年(2008年との比較つき)

電通発表の「2018年日本の広告費」では、今年はインターネット広告費のなかに「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」という項目が追加されました。
この項目の定義は新聞社を例に取ると「新聞社が主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費 ※新聞広告費には含まれない」とあり、以下雑誌、ラジオ、テレビとも同じ定義です。

具体的な例が挙げられていないので、類推するしかないのですが、日本経済新聞社が提供するニュースサイト「日経電子版 (www.nikkei.com)」や日本テレビが提供するニュースサイト「0テレNEWS24(www.news24.jp)」などであろうと理解できます。この媒体由来のデジタル広告費が日本の広告費全体の6兆5,300億円のうち0.9%の582億円と計上されています。

たかが0.9%の市場を運用型(11,518億)予約型(2,962億)の数字を消してまで一覧表にあげなければならない理由はなにか、と不思議に思います。あえて邪推すれば、マスコミ由来デジタル広告費の中のテレビメディアデジタルのさらに下の項目である「テレビメディア関連動画広告 101億円」を明示したいからなのかと考えてしまいます。

この「テレビメディア関連動画広告」は、テレビメディアデジタルのうち、「キャッチアップサービスなどインターネット動画配信における広告費」と定義されています。ここで、キャッチアップサービスとは何だ、という疑問が出てきますが。これは、民放が放送終了後一定期間ネット動画で配信をしているサービスをさし、そのポータルのTVerをふくめたものをさす"もよう"です。NHKなどでは「見逃し番組の配信」という言葉を使っていますが、こっちのほうがわかりやすい。で、このキャッチアップサービスの番組については、テレビ波放送時とは別のCMがついてきますので、その金額が総額で101億円ということだと理解できます。

観点を変えれば、民放の番組コンテンツは「番組」と「CM」をパッケージして流しているのですから、その配信経路が「地上波」であっても、「衛星波」であっても、「IPストリーミング」であっても、区別する必要はないと考えることができます。事実、テレビメディアの項目には地上波テレビと衛星メディア関連がまとめられていますので、この「テレビメディア関連動画広告」合わせたものをテレビメディア広告の総額とするほうが筋が通るような気がします。

本年は2008年と2018年の新聞、テレビ、雑誌、インターネット媒体の構成比グラフを掲載します。

10年比較.jpg

従来どおり、インターネット広告を運用型と予約型に分け他一覧表は下にあります。
「2018年日本の広告費一覧表」facebookの玉川情流工房ページ内のノート

2018年日本の広告費についての詳細はリンクをおたどりください。

2018年 日本の広告費ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2019/0228-009767.html

「2018年 日本の広告費」解説
https://dentsu-ho.com/articles/6500

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